1981年よりも前に建てられた建物では耐震補強工事が必須です。1981年に、建築基準法が改正されて耐震基準がきびしくなりました。耐震補強工事が必要かどうかの基準になるのが1981年という年です。

大地震が発生したときに、家(建物)がこわれて下敷きになって命をおとすケースが多いことはすでによく知られています。したがってこわれやすい住宅や建物には耐震補強工事が必要です。

耐震補強工事が必要かどうか、その基準になるのが「1981(昭和56)年」という年です。

1981年に、建築基準法が改正され、建物の耐震基準がきびしくなりました。一般に「新耐震基準」とよばれています。改正のポイントは「大地震でも建物が倒壊しない」です。

したがって住居や建物が、1981年よりも前に建てられたものなのか、それ以後のものなのかをまずチェックしてください。

ただし、新耐震基準に適合しているからといって安心してはいけません。必要があれば補強工事をし、また部屋の内部の家具の固定もセットでおこなわなければなりません。




新耐震基準は、1978年の宮城県沖地震での経験をベースに制定されました。1995年の阪神・淡路大震災のときも、倒壊した建物の多くが1981年よりも前に建てられたものでした。1981年以後に建てられた建物は、ひびが入るなどこわれはしたものの、ほぼ大丈夫だったのです。

普段はその姿をみせていませんが、さまざまな危険が生活空間にはすでに潜在しています。緊急事態になったときにそれが姿をあらわします。姿をあらわすまえに、危険が潜在していることに気がつき、対策を講ずることが大事です。


▼ 引用文献

▼ まとめ記事
南海トラフ巨大地震から命をまもれ(まとめ)